依存症を経験した女性、学び直しで支援専門職へ-ニュージーランド-

25年間にわたり依存症と不安定な生活を経験した女性が、支援を受けた後、同じ問題を抱える人を支える専門職になった。

ニュージーランドのカイリーさんの事例だ。支援団体Ka Puta Ka Ora Emerge Aotearoaが2026年3月10日に紹介した。

カイリーさんは回復支援を受けながら、自分も誰かを支えたいと考えるようになった。学び直しと支援現場での経験を重ね、2026年2月、依存症支援の専門職に就いた。

支援を受ける側だった経験が、新しい仕事を選ぶきっかけになった事例だ。

目次

25年間の依存症から、生活を立て直すまで

カイリーさんは長い間、アルコールや薬物への依存に関係する問題と、不安定な生活を経験していた。

生活が危機的な状況になったとき、以前にもつながりのあった「Phoenix Centre(フェニックス・センター)」を再び利用した。

同センターは、ニュージーランド北島のパパクラにある依存症支援施設だ。

本人だけでなく家族も継続的な支援を受けた。治療を進めながら生活の土台を整え、少しずつ自信を取り戻していった。

その過程で、同じように困っている人を支えたいという関心が強くなった。

以前の職業、診断名、退職の有無、最初に進路変更を考えた時期は未確認だ。

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学び直しと支援の仕事を組み合わせた

カイリーさんは、回復の過程で学習にも取り組んだ。

MITという教育機関でレベル4の学習課程と、さらに専門的なPT研修を修了した。PT研修の詳しい内容は元資料だけでは確認できない。

その後、依存症支援施設Puna Whakaataで働き始めた。ここは、本人が回復へ向けて最初に関わった場所でもあった。

カイリーさんには、以前利用したPhoenix Centreへ戻って働きたいという希望があった。

約1年後、その希望が実現し、Phoenix Centreのピアサポート職員になった。

ピアサポートとは、同じような困難を経験した人が、自分の経験を生かしてほかの人を支える方法だ。

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さらに4年間働き、専門資格を取得

ピアサポート職員として4年間働いた後、カイリーさんはもう一度学び直すことを選んだ。

Te Taketakeという教育機関で、依存症相談に関するレベル7の専門課程を修了した。

そして2026年2月、Phoenix Centreで依存症支援の専門職「Clinician」に就いた。

確認できた取り組みを整理すると、次の流れになる。

  1. 回復支援を利用:Phoenix Centreで本人と家族が継続的な支援を受けた。
  2. 学び直しを開始:MITでレベル4の課程などを修了した。
  3. 支援の現場で働く:Puna Whakaataで依存症支援の仕事を始めた。
  4. 希望する施設へ移る:約1年後、Phoenix Centreでピアサポート職員になった。
  5. 専門資格を取得:4年間の勤務後、レベル7の依存症相談課程を修了した。
  6. 専門職へ進む:2026年2月、同センターの専門職に就いた。

これは支援団体が公開した経過の整理だ。各課程の正確な受講年月や、すべての行動の詳しい順序は未確認だ。

支援料金・期間と利用条件

Phoenix Centreは、アルコールや薬物の問題が生活に大きな影響を与えている18〜65歳の成人を対象とする無料サービスだ。

主な対象地域は、ニュージーランドのCounties Manukau地区となっている。

提供内容には、状態の確認、相談、地域に出向く支援、経験者によるピアサポート、生活を改善するための助言などがある。

本人が直接申し込むことも、医師などを通じて紹介を受けることもできる。

ただし、カイリーさんの利用期間、面談回数、学習課程の受講料、資格取得にかかった費用は未確認だ。

自分の経験を仕事に生かすという選択

現在のカイリーさんは、以前自分が支援を受けた施設で、依存症に悩む人々を支えている。

本人の回復経験と、学習によって得た専門知識の両方を仕事に生かしている。

ただし、現在の給与、雇用形態、健康状態の詳細、今後の勤務継続については確認できない。

今回の記事は、支援団体が掲載した利用者の事例であり、同じ訓練を受ければ誰でも専門職になれることを証明するものではない。

SK進路との接点は、回復後に自分が何をしたいかを見つけ、学び直しと仕事の経験を組み合わせて進んだ点にある。

一方、本人がキャリアコーチングを利用したことや、3か月以内に進路を判断する必要があったことは未確認だ。

今回の中心は依存症からの回復支援と職業上の成長であり、SK進路が扱う意思決定支援とは役割が異なる。

出典

※支援団体が掲載した利用事例。本人の支援後の経過は確認できるが、支援の効果を第三者が検証した研究ではない。

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