治療時間への配慮が消えた後に起きたこと
スコットランドの公立学校で働いた教師58人への聞き取り調査が、退職だけではない「勤務時間・責任を減らして残る」という離脱過程を報告した。対象は退職年齢前に教職を離れた32人と、勤務時間または責任を縮小した26人である。
このうち、メンタルヘルス上の治療を続ける教師の事例が示された。前任の校長は、治療のため午後の二つの時間帯に授業を入れない配慮をしていた。しかし校長交代後、午後に評価対象となる三つの授業が組まれた。本人は「午後の授業を取るか、治療を受けるか」の選択を迫られ、勤務時間の短縮を申し出た。
事実として、この時短勤務は本人が望んだ働き方への調整ではなく、治療と授業の両立ができなくなった結果として受け止められていた。
時短勤務は「残れた」ことと同じではない
教職を続ける選択肢として、非常勤化、担当削減、役割変更、時短勤務を考える人は少なくない。しかし、勤務時間を減らしたという結果だけでは、その選択が回復や定着につながったかは分からない。
今回の教師は、配慮があった時期には治療と勤務を両立していた。だが、後任の管理職の時間割変更で、その前提が崩れた。時短勤務は選択肢の一つになった一方、本人には「追い込まれて縮小した」と映った。研究は、支援的な管理職の対応が離職を一時的に遅らせても、本人が持続不可能と感じる条件そのものを解消しなければ、常勤・正規の立場に残ることとは別だと指摘する。
休職・復職前に分けて確認したい条件
メンタル不調を経験した教員が復職や継続を考えるとき、「働けるか」という一問にまとめると判断を誤りやすい。少なくとも次の条件は分けて確認したい。
- 通院、リワーク、面談など、動かせない治療・回復の時間は何か
- 復職後の担当授業数、担任、校務、保護者対応はどうなるか
- 時短・非常勤・担当変更が、本人の希望による試行なのか、他の選択肢がないための縮小なのか
- 変更後の収入、雇用、社会保険、生活費は維持できるか
- 配慮は管理職交代や年度替わりの後も文書・制度として続くのか
勤務を減らすことは失敗でも成功でもない。治療を守るための必要な判断になり得る一方、業務の中身や収入が変わらなければ、負担を抱えたままになる可能性もある。
管理職の善意だけに置かない
調査では、58人中52人が、尊重・意見を聴く姿勢・個別配慮の少なくとも一つで否定的な経験を語った。管理職が苦しさに気づいても、勤務条件や時間割に反映されなければ、本人にとって支援として機能しない場合がある。
注意すべきなのは、個別の配慮が口頭の約束だけなら、担当者の交代で消え得ることだ。 復職や勤務継続を検討する段階では、「配慮してもらえるか」だけでなく、誰が何を決め、業務・時間割・役割にどう反映されるかを確認する必要がある。
期限のある判断で使える見方
判断では、教職に残るか辞めるかより先に、治療を続けながら成立する勤務条件があるかを確かめる。 条件が成立するなら、段階的復職や時短勤務は比較対象になる。成立しないなら、休職継続、配置・異動の相談、雇用形態の変更、教職外への移行準備も含めて検討することになる。
この事例は、時短勤務を勧めるものではない。メンタル不調後の進路は、復職という一回の決定で終わらない。治療時間、業務量、収入、支援の継続性を具体化し、その条件が崩れたときに何を選べるかまで見通しておくことが、切迫した時期の判断材料になる。
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出典：
Hulme et al. “Thresholds of persistence: How leadership practices shape teachers’ withdrawal trajectories”
