「教える仕事は続けたかったが、この職場条件では続けられなかった」。スコットランドの公費学校で働いた教員63人への聞き取り研究では、教職を離れた36人のうち25人が、このような不本意な離職者に分類された。
退職は、必ずしも教職そのものが嫌になった結果ではなかった。研究では、管理職の対応、業務量、生徒対応などの困難が数か月から数年かけて積み重なり、教職への思いを持ちながら離職に至った人が多かった。
また、勤務時間を減らす、昇進した役職を手放すという選択をした教員も27人いた。ただし、その調整が長く働き続けるための解決になったとは限らない。
36人中25人が「不本意な離職者」
研究は、定年前に教職を離れた、または勤務時間や責任を減らしたスコットランドの教員63人に半構造化インタビューを行った。
このうち教職を離れた36人のうち25人は、教えることへの意欲を持ちながら、勤務条件が続けられない状態になった「不本意な離職者」と分類された。
離職は、突然の一つの出来事だけで決まるよりも、仕事への不満や負担が長い期間に積み重なって起きることが多かった。研究は、その期間には職場側が調整できる余地があった可能性を示している。
【事実】退職した36人中25人は、教職への思いを保ちながら離職したと分類された。
時短や役職を手放す選択もあった
63人のうち27人は、勤務時間を減らす、管理職などの昇進後の役職を手放すといった形で、仕事の規模を小さくしていた。
こうした選択は、退職する前に働き方を変える方法になり得る。一方で研究は、多くの例で、こうした調整が前向きな働き方の再設計というより、限界に対応するための調整だったとしている。
勤務日数を減らせば必ず回復する、役職を外れれば問題が解決する、とは言えない。減らした後の授業数、校務、生徒対応、収入、家族との生活まで見なければ、続けられる条件かはわからない。
【注意】時短や役職変更は選択肢だが、それだけで負担が解決するとは限らない。

退職か条件変更かを比べる
退職を考え始めたときは、「辞めるか我慢するか」の二択にしないほうがよい。今の職場で変えられる条件と、変えられない条件を分けて考える。
確認したいのは、次のような点である。
- 勤務日数、担当授業、担任、校務分掌を減らせるか
- 管理職や同僚に、業務の優先順位を相談できるか
- 異動で、生徒対応や組織の条件を変えられるか
- 役職を外れた場合、収入と生活費がどう変わるか
- 休職を続ける場合と退職する場合の保険、収入、次の仕事の準備期間
- 条件を変えた後、いつ見直すか
教職への思いが残っていることと、現在の働き方を続けられることは別である。教職を続けたい人ほど、限界まで一人で抱え込みやすい場合がある。
日本と同じ制度ではない
この研究はスコットランドの公費学校の教員を対象にしたものであり、日本の休職、異動、時短勤務、管理職制度と同じではない。
また、研究は聞き取りによる質的研究であり、全国の教員全体の割合を示す統計ではない。退職後の収入、別の職種への転職、体調の変化も、今回の研究からは確認できない。
それでも、離職を「本人の意欲不足」とだけ見ず、働く条件が続けられるかどうかとして見る材料にはなる。
【判断】教職を続けたい気持ちと、今の条件で続けられるかを分けて比べる。
判断期限が近いときの整理
期限が近いときは、まず今の負担を、授業、生徒対応、校務、管理職との調整、持ち帰り仕事に分けて書き出す。そのうえで、減らせるもの、変えられないもの、期限までに確認することを整理する。
時短、役職変更、異動、休職継続、退職、教職外への転職を同じ紙に並べ、収入・時間・負担・相談先を比べる。答えを急ぐ前に、条件を具体的にすることが必要である。
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出典:Hulme, M. ほか「Teacher turnover in Scotland: reluctant leavers, downscaling, and the limits of voluntary exit」Teachers and Teaching、2026年。
https://doi.org/10.1080/03054985.2026.2709882
補足:研究者による解説記事(36人中25人、27人の内訳)。
https://www.scotsman.com/education/experienced-teachers-are-quitting-or-reducing-their-hours-theyre-struggling-to-cope-9305936



