初任者として働き始めた教員が、「眠れない」「仕事へ行く前から苦しい」と感じたとき、休職や退職を急いで決める前に、心身の状態と職場の支えを分けて確認する必要がある。
2026年に公表された研究では、A市の公立小・中・義務教育学校に新規採用された初任者教員91人のうち、心理的ストレス反応に当たるとされた人は49.5%、不眠症状があった人は44.0%だった。
これは診断率でも、全国の初任者教員全体の割合でもない。2025年秋に行われた1市の質問紙調査である。それでも、不調を個人の努力だけで片付けず、相談や職場の協力体制を確認する材料になる。
91人中49.5%に心理的ストレス反応
研究は、A市で新規採用された初任者教員115人を対象に調査し、91人から有効回答を得た。調査日は2025年9月30日と10月2日である。
心理的ストレス反応の指標にはK6、不眠症状の指標にはAIS-Jを使った。K6が5点以上だった人は49.5%、AIS-Jが6点以上だった人は44.0%だった。
研究の数値は、うつ病などの診断を意味しない。また、A市以外の初任者教員にも同じ割合が当てはまるわけではない。
【事実】回答した初任者教員91人のうち、心理的ストレス反応相当は49.5%、不眠症状ありは44.0%だった。
不調のある人ほど職場の協力を低く感じた
心理的ストレス反応や不眠症状があった教員は、情緒的な消耗や脱人格化といったバーンアウトの指標が高かった。また、職場が協力的だという認識は低い傾向にあった。
さらに、抑うつ状態を説明した事例を「うつ病」と認識できた割合も、不調のある教員では低かった。これは、知識を増やせば不調がなくなるという意味ではない。自分の状態を早く言葉にできるか、助けを求めてもよいと思えるか、職場で相談を受け止める人がいるかが関わる可能性を示している。
研究は横断調査であり、「職場が協力的でないから不調になった」といった因果関係は証明していない。
【注意】ストレスや不眠は本人の弱さではなく、相談のしやすさや職場の協力とも関連していた。

休職・退職を決める前に比べること
不調が続くと、続けるか辞めるかを早く決めたくなる。しかし、まずは今の状態と、変えられる勤務条件を分けて整理したい。
確認する項目は次の通りである。
- 睡眠、食事、出勤前後の状態がどの程度続いているか
- 授業、担任、校務、部活動、持ち帰り業務のどれが重いか
- 管理職や同僚に、具体的な業務調整を相談できるか
- 病気休暇、休職、産業医面談、相談窓口の制度があるか
- 休む場合と退職する場合で、収入、保険、生活費がどう変わるか
- 相談や調整をした後、いつ状態を見直すか
初任者の場合、分からないことを聞くこと自体にためらいが出やすい。だが、仕事の優先順位や支援の受け方を確認することは、教員としての力不足を示す行為ではない。
相談しやすさと制度を分けて見る
制度があっても、使い方が分からなければ判断材料にならない。反対に、相談相手がいても、勤務時間や業務の調整ができなければ負担は残る。
そのため、「相談先があるか」と「相談後に何が変わるか」を分けて確認したい。たとえば、管理職に相談した場合、授業数、校務、担任、面談の頻度を具体的に見直せるのか。休職を選ぶ場合、復職時の業務や相談先を確認できるのかを聞く必要がある。
【判断】続けるか辞めるかの前に、今の不調と変えられる勤務条件を具体的にする。
この研究からわからないこと
研究では、回答者がその後に休職、退職、転職、復職のどれを選んだかは示されていない。支援を受けたことで不調が改善した人数も公表されていない。
判断期限が近いときは、数値を自分に当てはめて結論を出すのではなく、自分の睡眠や負担を記録し、勤務先の制度と相談先を確認する。必要に応じて医療機関などの専門家にも相談し、仕事の判断と体調への対応を一人で抱えないことが重要である。
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出典:廣岡孝陽・大石智・稲田健「公立小・中学校に勤務する初任者教員のメンタルヘルスとメンタルヘルスリテラシーの関連」『産業衛生学雑誌』68巻4号、2026年。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/sangyoeisei/68/4/68_2026-004-B/_article/-char/ja



