休職後に教職へ戻るか、教育に近い別の仕事へ移るか、まったく別の業界へ進むか。決めきれない教員にとって、「辞めたい」と感じる理由を一つに決める必要はない。
フランスの追跡研究は、教員15,185人を対象に、実際に起きた職種変更と他業界への離職を分けて調べた。調査では、心の状態、職場の人間関係、働き方、家計上の困難などを同時に見ている。退職意向ではなく、実際の離職を追った点が特徴である。
286人が教育分野の外へ離職
フランスの一般住民コホート「CONSTANCES」に2012年以降参加した教員15,185人を対象にした研究である。追跡期間の中央値は4.2年だった。
この間に、教育分野の中で職業を変えた人は275人(1.8%)、教育分野の外へ離職した人は286人(1.9%)だった。研究はこの二つを同じ「離職」としてまとめず、別の動きとして扱った。
事実:教職を離れる判断と、教育分野内で役割を変える判断は、同じものではない。 「学校を辞めるか続けるか」だけでなく、教育分野の中で働き方を変えられるかも、別に確かめる必要がある。
他業界への離職と関連した条件
教育分野の外へ離職したことと関連していたのは、35歳未満のキャリア初期、高い抑うつ症状、過去に複数の仕事を経験していたこと、短時間勤務、職場での緊張した人間関係が続くこと、調査開始時点の経済的困難である。
これは、「心の不調があれば必ず退職する」という結果ではない。研究は条件と離職の関連を見たもので、本人の退職理由や、どの条件が決定打になったかまでは示していない。
一方、教育分野内で職業を変えた人では、35歳以上、小学校教員、短時間勤務などとの関連が見られた。心の不調が少ない、またはないことも、分野内の移動と関連していた。
注意:この結果は、復職か退職かを決める基準ではない。 ただし、「体調」だけを見て決めるのでは足りず、職場関係、勤務時間、家計、教職以外の職歴も別々に整理する必要があることを示している。

期限が迫るときに分けて確認したいこと
休職期間の満了、年度末、異動希望、生活費などの期限が近いと、「今の学校へ戻れるか」だけで考えがちである。しかし今回の研究からは、少なくとも次の二つを混ぜないほうがよい。
一つ目は、今の学校・今の担当を続けられるかである。担当、勤務時間、職場関係、通勤、校務分掌を変えられるかを確認する。
二つ目は、教育に関わる仕事を続けたいのか、教職そのものから離れたいのかである。教育委員会、教材、福祉、研修、民間教育などへの移動が現実に可能かは、資格や雇用条件、収入、募集時期によって異なる。
研究では、離職後にどの仕事へ移ったか、収入や生活がどう変わったかまでは報告していない。したがって、「辞めれば楽になる」「分野内なら安全」とは言えない。
判断前に書き出す四つの条件
期限のある判断では、気持ちの強さだけで結論を急がず、条件を紙に分けておく。
- 体調面:復職準備、通勤、授業、会議、保護者対応のどこまでが今は難しいか
- 職場面:同じ学校・担当・人間関係に戻ることが前提か。異動や担当変更を相談できるか
- 生活面:休職中と復職後、退職後の収入、保険、家族の生活費を確認したか
- 進路面:教育分野内の移動、他業界への転職、休職継続のそれぞれで必要な手続きと時期は何か
この四つの答えがそろわない段階では、「戻る」「辞める」の二択に絞らないことも判断である。
フランスの研究を日本で使う際の限界
この研究はフランスの教員を対象にしたものであり、日本の休職制度、任用、異動、退職後の保障にそのまま当てはめることはできない。また、調査開始時の条件とその後の移動の関連を示した研究であり、個人の将来を予測するものでもない。
判断:自分が変えられる勤務条件と、変えられない制度・生活条件を分けて比べることが大切である。 心の不調への対応と進路の判断は重なるが、どちらか一方だけで結論を出す必要はない。
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出典:Vuillermoz, C. ほか「Psychosocial and socioeconomic determinants of teacher attrition in a 10-year longitudinal study: Results from the CONSTANCES cohort」Acta Psychologica, 2026年9月。対象15,185人、追跡期間中央値4.2年、教育分野内の職業変更275人、他業界への離職286人。
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S000169182601276X



