ニート若者333人がIT訓練、78%が就職 -イタリア-

ニート状態から就職するために、資格を取った方がよいのか。

仕事をした経験が少ないと、履歴書に書ける資格が必要だと考える人もいる。しかし、資格を取れば採用されるとは限らない。勉強に時間やお金をかけても、その後の仕事につながらない可能性がある。

イタリアでは、仕事や学校、職業訓練から離れている若者を対象に、IT技術の習得から企業への就職までを支援する取り組みがある。

欧州職業訓練開発センター(Cedefop)が紹介する「Generation」の事例では、イタリアの「Tech Your Future」で333人が訓練を受け、就職率78%という結果が報告されている。

注目点は、資格や技術を学ぶことだけでなく、採用する企業との接点まで用意していることだ。

目次

イタリアの333人が受けた就職訓練

「Tech Your Future」は、18〜29歳のNEET状態にある若者を対象にした取り組みだ。

NEETとは、仕事、教育、職業訓練のいずれにも参加していない状態を指す。日本で使われる「ニート」とは年齢や統計上の定義が完全には一致しない。

Generationは、仕事に必要な技能を短期間で学び、企業への就職につなげる支援を行っている。

特徴は、まず企業が必要としている仕事や技能を調べ、それに合わせて訓練内容を設計することだ。

参加者は専門的な技能だけでなく、職場で必要なコミュニケーションや仕事への準備も学ぶ。

訓練後には、協力企業の採用面接につながる支援を受けられる。さらに、就職後も相談や支援を続ける仕組みがある。

Cedefopが紹介した時点で、333人が訓練を受け、就職率78%と報告された。ただし、就職支援はまだ進行中だった。

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資格を取るだけの勉強と何が違うのか

資格の勉強は、知識を身につけたり、特定の仕事に必要な条件を満たしたりするために役立つ。

しかし、資格を持っていることと、企業が採用することは別の問題だ。

Generationでは、企業との連携を先に行い、必要とされる技能に合わせて訓練を組み立てる。

さらに、訓練を終えた人を採用面接につなぎ、就職後も支援する。

つまり、学習、採用、仕事の継続を一つの流れとして扱っている。

資格を取ることが目的ではなく、学んだことを使って実際に働けるかを重視している。

ただし、イタリアの78%という数字は、参加したすべてのニート状態の若者に同じ結果が出ることを意味しない。参加者の選考条件や、就職後にどの程度仕事を続けたかについても、別に確認する必要がある。

就職した後も追跡している

Generationの特徴には、訓練後の結果を調べる仕組みもある。

Cedefopによると、同団体は就職後3か月、6か月、9か月などの状況を確認し、長期的には収入や仕事の継続についても調査している。

紹介された国際的な実績では、訓練修了者の84%が6か月以内に就職し、就職者の68%が仕事を始めてから1年後もその仕事を続けていた。

ただし、これはイタリアの333人だけの結果ではなく、Generationのより広い事業実績だ。

また、参加者にはニート状態の人以外の失業者も含まれる。

訓練を受けた人数だけでなく、その後に就職できたか、働き続けられたかまで確認することが重要になる。

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日本では資格取得と就職支援を組み合わせられるか

日本にも、仕事をしていない人が技能を学びながら就職を目指す制度がある。

厚生労働省の「求職者支援制度」では、条件を満たす求職者が原則無料の職業訓練を受けられる。

訓練には、IT、事務、介護、医療事務、デザインなどの分野がある。

一定の収入や資産などの条件を満たす場合には、月10万円の職業訓練受講給付金を受けられることもある。

ただし、給付金の条件を満たさなくても訓練を受けられる場合がある。

また、ハローワークでは、訓練開始前から訓練終了後まで就職活動の支援を受けられる。

一方、ニート状態にあるだけで自動的に利用できる制度ではない。求職申込みや働く意思、訓練の必要性について確認が行われる。

どの資格を取るか決める前に確認したいこと

日本の資格紹介記事では、簿記、ITパスポート、MOSなどが候補として挙げられることがある。

しかし、どの資格が必要なのかは、目指す仕事によって違う。

例えば、資格が法律上必要な仕事もあれば、資格がなくても応募できる仕事もある。

さらに、資格の取得だけでは実務経験を補えない仕事もある。

まず、希望する仕事の求人を確認し、資格が必須なのか、歓迎条件なのかを分けて考える必要がある。

そのうえで、学習に必要な期間、費用、職業訓練の有無、訓練後の就職支援を比較する。

資格を取ってから仕事を探すのではなく、仕事の条件を調べてから必要な学びを選ぶ方法がある。

イタリアの事例は、資格の数を増やすことよりも、仕事につながる学び方を選ぶ重要性を示している。

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出典

  • 欧州職業訓練開発センター(Cedefop)「Supporting the economic mobility of NEETs through targeted training, mentorship, and job placement」。イタリアのTech Your Future、333人の訓練と就職率78%、Generationの支援内容・実績。Cedefop事例資料
  • 欧州委員会「The reinforced Youth Guarantee」。2020年10月に強化された、30歳未満の若者を対象とする就職・教育・訓練支援。欧州委員会公式資料
  • 厚生労働省「求職者支援制度のご案内」。無料の職業訓練、月10万円の給付条件、就職支援。厚生労働省公式資料
  • 埼玉労働局「ハロートレーニング(求職者支援訓練)のご案内」。訓練分野、受講期間、利用条件。埼玉労働局公式案内
  • ビギナーズリンク「ニートの就職に有利な資格」2026年5月25日公開、7月1日更新。資格取得を検討する人の疑問と比較項目。資格比較記事
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