14人が復職後に直面した職場の壁
復職後に「前と同じ仕事をこなせないなら辞めるしかない」と感じている教員に関係する研究である。南アフリカ・リンポポ州の公立学校で、精神疾患の再発後に復職した教員14人へ聞き取りをした研究が2026年に公表された。
参加者は全員、精神疾患の再発を経験し、復職した公立学校教員である。研究では、医師や専門家から出された配慮の勧めが職場で実行されないこと、周囲の偏見、管理職や組織からの支えの少なさが、復職後の困難として挙がった。
教員たちは、追加業務から距離を置く、同僚との関わりを必要な範囲に絞る、家族や信仰など学校外の支えを求めるといった対応を取っていた。これは、回復したから余裕が生まれたという話ではない。職場の配慮が足りない中で、働き続けるために自分で負担を減らそうとした対応である。
事実:14人の聞き取りでは、復職後の不調や孤立は、本人の症状だけでなく、配慮が実行されないことや偏見によっても強まっていた。
「復職できる」と「続けられる」は別である
研究では、復職した教員が、元の業務をそのまま引き受ける場面があった。代替教員がいないため、休職前の遅れを自分で取り戻そうとした事例も示されている。
また、医療者から勤務時間や担当学年を減らすよう勧められても、職場から返答がなかったという経験もあった。復職の許可が出たことと、無理なく働ける条件が整ったことは同じではない。
日本でも「復職か、異動か、転職か」を調べる教員向けの記事は多い。しかし、手続きの説明だけでは、戻った後にどの仕事を減らせるのか、誰が配慮を決めるのかまでは見えにくい。
つまり何:復職前に比べるべきなのは、戻れるかどうかだけではない。追加業務、授業数、相談先、配慮の決定者が具体的に決まるかを確かめる必要がある。

継続・休職・退職で比べたい条件
今の職場で続ける、休職後に復職する、異動や退職を選ぶ場合には、それぞれ次の条件を比べたい。
- 授業数、担任、校務分掌、追加業務を減らせるか
- 主治医や産業保健の意見を、誰が勤務条件に反映するのか
- 管理職から返答を得る期限や、再確認の場があるか
- 体調の情報が、必要以上に同僚や保護者へ共有されないか
- 配慮が難しい時、異動や休職継続を相談できるか
追加業務を断ることは、仕事への意欲が低いこととは別である。復職直後の業務を調整するための条件である。一方で、職場の人員不足などにより、希望通りの配慮ができない場合もある。その時は「配慮を頼めば解決する」と決めつけず、休職継続、異動、退職後の生活も含めて比較する必要がある。
この研究だけでは分からないこと
この研究は14人への聞き取りであり、すべての復職者に同じ経験があることを示すものではない。追加業務を減らしたことで再発が防げたか、何人が働き続けたか、退職したかも示されていない。
南アフリカの公立学校での研究であり、日本の休職制度や人事制度へそのまま当てはめることもできない。それでも、復職後に必要な配慮が職場で実行されるかを確認する重要性は、日本での判断にも使える。
決める前に書き出したいこと
判断:復職を選ぶ前に、「減らす仕事」「断る仕事」「相談する相手」「条件が守られなかった時の次の選択」を書き出したい。曖昧なまま戻るより、職場が約束できることとできないことを分けて確認する方が、後の判断をしやすい。
心身の状態が悪く、安全に働けないと感じる時は、働き方の結論を急がず、医療機関や相談先につながることを優先したい。
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出典
・Nkomo T, Kekana MP, Mphasha MH. “Workplace barriers to recovery after mental illness relapse and coping strategies used: a Social Model of Disability perspective.” Psychology, Health & Medicine、2026年6月24日オンライン公開
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42340937/
・論文 DOI
https://doi.org/10.1080/13548506.2026.2693807



