ひきこもり状態から就職したい。でも、長い間人と会っておらず、いきなり会社へ通うことは難しい。
自宅にいる段階から、仕事に向けた準備を始める方法はあるのか。
2025年3月、経済協力開発機構(OECD)は、日本の認定NPO法人「育て上げネット」による、ひきこもり状態にある人への就労支援を紹介した。
この支援では、最初から通所や就職活動を求めるのではなく、オンラインで仕事に関する技術を学び、その後に対面活動や職場体験へ進む方法が取られている。
自宅で学ぶことを、社会と関わる次の段階につなげる仕組みだ。
自宅からオンラインで仕事の技術を学ぶ
OECDが紹介した育て上げネットの支援では、最初にオンラインで仕事に関する技能を学ぶ活動がある。
参加者は少人数のグループや個別の活動を通じて、支援者や他の参加者と関わる。
その後、本人が対面での活動に参加できそうになった段階で、職業訓練や若者支援施設への訪問などに進む。
重要なのは、全員が同じ順番や速さで進むわけではないことだ。
自宅で学ぶ期間が必要な人もいれば、少人数の活動から始める人もいる。
OECDは、支援を利用した経験者や職員への聞き取りを通じ、短時間勤務や在宅勤務、インターンシップなど、無理なく取り組める目標を立てる重要性を紹介している。
これは、オンライン講座を修了すれば自動的に就職できるという意味ではない。

通所できないことを、支援を受けられない理由にしない
ひきこもり状態が続いている人にとって、就職活動の前に難しいことがある。
支援施設まで出かけること、知らない人と会うこと、大勢の中で活動することなどだ。
OECDの報告では、本人が施設に来ることを支援の条件にすると、相談そのものが難しくなる問題が指摘されている。
また、複数の支援機関を次々と紹介されることが、本人にとって負担になる場合もある。
オンラインの活動は、そのような人が自宅から支援者と関係をつくる方法の一つとなる。
ただし、以前にSK進路で紹介した80人のオンライン交流研究とは異なり、今回の事例では仕事に向けた技能の習得や、その後の職業訓練までが扱われている。
人とつながることだけで終わらず、仕事に必要な経験へ進む道がある点が違いだ。
短時間勤務や在宅勤務も選択肢になる
長く仕事から離れていた人が、最初から週5日、決まった時間に通勤することに不安を感じる場合もある。
OECDの事例では、本人が達成できそうな目標を設定し、インターンシップ、短時間勤務、在宅勤務などを検討することが紹介されている。
例えば、オンラインで仕事の技能を学んだ後、職場を見学したり、短い時間から仕事を試したりする方法だ。
ただし、すべての支援利用者が在宅勤務を選べるわけではない。仕事の内容や本人の能力、求人状況によって選択肢は変わる。
OECDの報告は、こうした段階的な支援の重要性を示しているが、利用者の就職率や、その後の定着率を示したものではない。
イタリアでは就職支援の効果を数字で検証
海外では、仕事の経験が少ない若者を対象に、支援後の就職結果を調べる取り組みもある。
イタリアのトリノで2017年に始まった「Articolo+1」だ。
2026年に公表された評価では、15〜29歳の若者に対し、職業相談、訓練、企業との連携を組み合わせた支援の効果を検証した。
評価では、支援を利用した若者と、条件が似ている一般の求職者を比較した。
その結果、支援を受けた側では、12か月以内の職場実習開始が18ポイント、就労開始が13ポイント、12か月時点の就業が12ポイント高かった。
これは、支援を利用した人の就業率が12%だったという意味ではない。比較対象との差を示している。
また、Articolo+1はひきこもり専門の事業ではないため、この数字をひきこもり状態にある人の就職成功率として使うことはできない。
それでも、相談や職業訓練、企業との連携を組み合わせた支援について、就職への効果を検証した事例となる。
日本ではどこから相談できるのか
厚生労働省は、ひきこもり状態にある人や長い仕事のブランクがある人に向けて、ひきこもり地域支援センター、自立相談支援機関、地域若者サポートステーションなどを案内している。
地域若者サポートステーションは15〜49歳が対象で、働くことに悩む人の就労を支援する。
ただし、サポステは就職に向けた活動への意思がある人を対象とするため、まだ就職を具体的に考えられない場合は、ひきこもり相談窓口などが入口となることもある。
最初から就職先を決める必要はないが、今の自分に必要なのが交流、技能の習得、仕事体験のどれなのかを見分けることが重要だ。
自宅から学ぶ、少人数で活動する、職場を体験する、短い時間から働く。
就職に向けた進み方は一つではない。
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- OECD「Supporting Japanese people affected by severe social isolation: A case study」2025年3月。育て上げネットの支援事例。OECD原文 oecd.org
- Fondazione Compagnia di San Paolo「Articolo+1」2026年公表。若者の就労支援と効果検証。事業評価 Fondazione Compagnia di San Paolo
- 厚生労働省「地域若者サポートステーション」。対象年齢と支援内容。制度案内 mhlw.go.jp
- 厚生労働省「各種支援機関」。ひきこもり状態や長期間のブランクがある人への支援。支援機関案内

