505人の記録から分かった休職前の変化
「もう少し続けるか」「休職を申し出るか」「異動や退職を考えるか」と迷う教員にとって、仕事量だけでなく、職場で受けられる支えを確かめる意味がある。
愛知医科大学などの研究者は2026年10月、名古屋市の小中学校教員505人を対象に、精神疾患による初回の長期休職前の変化を調べた研究を公表した。対象は、2010年から2023年の間に、精神疾患を理由として180日以上休職した教員である。
研究では、毎年の職業性ストレス調査と休職記録をつなぎ、休職の3年前から直前までを追った。その結果、休職が近づくほど心理的なつらさやストレス反応は高くなった。一方、量的・質的な仕事の負担は、長い目で見て大きく増え続けたわけではなかった。
変化が見られたのは、仕事を自分で調整できる感覚、上司からの支え、同僚からの支え、仕事への前向きな気持ちである。いずれも休職に近づくにつれ、悪い方向へ進む傾向があった。
事実:505人の記録では、長期休職の前に「仕事量が急に増えた」とは限らず、仕事の裁量や職場からの支えが下がっていた。
「忙しいから限界」と決めつけない
この研究は、何が精神疾患による休職の直接の原因かを示すものではない。仕事の負担、支えの少なさ、つらさの間にどちらが先だったかも、研究だけでは決められない。
ただし、限界を感じた時に確認すべき点を増やしてくれる。たとえば、授業数や校務が多いかだけでなく、困った時に上司へ相談できるか、同僚と業務を分けられるか、自分で優先順位を決める余地があるかである。
心身の不調が強い時、本人は「自分の力が落ちた」と考えやすい。しかし、相談しても仕事量が変わらない、急な欠員の仕事を引き受け続ける、休んだ後の担当が決まらないといった職場の条件も、別に確認する必要がある。
つまり何:休職か退職かを決める前に、「仕事量」と「支えてくれる仕組み」を分けて見直すと、今の職場で変えられる条件が見えやすくなる。

継続・休職・異動で比べたい条件
今の職場で続ける選択を考えるなら、次のような点を確認したい。
- 担任、授業数、校務分掌を一時的に減らせるか
- 上司との面談で、困っている仕事を具体的に話せるか
- 同僚へ頼ることが、個人の善意だけに任されていないか
- 急な欠員対応や追加業務を断る基準があるか
- 数週間後に仕事量を見直す機会があるか
休職を考える場合は、休職期間、収入、共済や保険、復職の判定、復職後の担当を確認する必要がある。異動を考える場合は、異動後に何が変わるのかを具体的に確かめたい。通勤、担任の有無、管理職や同僚の体制、授業以外の仕事が変わらなければ、職場だけが変わっても負担が残ることがある。
退職や転職は、職場の調整が難しい場合の選択肢になる。ただし、退職後の収入、健康保険、次の仕事を探す余力は別に比べる必要がある。
研究からは分からないこと
今回の研究は、休職した505人の休職前の傾向を示したものである。支援を増やせば長期休職を防げる、と証明したものではない。休職後に何人が復職したか、異動や退職を選んだかも、この研究からは分からない。
また、名古屋市の記録による研究であり、すべての自治体や私立学校に同じ傾向があるとは限らない。それでも、体調の問題を本人だけの努力に戻さず、職場の支えや裁量も確認する視点は使える。
判断の前に残したい記録
判断:休職・異動・退職のどれを選ぶかを急ぐ前に、「減らせる仕事」「頼れる人」「自分で調整できない仕事」を書き出したい。話し合っても変えられない条件があるなら、それも次の働き方を比べる重要な事実になる。
安全に働けないほど不調が強い時は、判断を一人で抱えず、医療機関や所属先の相談窓口につながることを優先したい。
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出典
・Kobayashi F, Narisada A. “Diverging trajectories of job demands, job resources, and psychological distress before long-term mental health-related sick leave among teachers.” Scandinavian Journal of Work, Environment & Health、2026年10月12日オンライン公開
https://www.sjweh.fi/Diverging-trajectories-of-job-demands-job-resources-and-psychological-distress-before%2C241814%2C0%2C2.html
・同研究 DOI
https://doi.org/10.5271/sjweh.4337



