バーンアウト後の教員、ベルギーの研究で10人が教室へ復職 -ベルギー-

2026年11月11日

10人が復職後に挙げた条件

バーンアウトを経験した後、教室に戻る道は一つではない。ベルギーのゲント大学の研究者らは2026年、バーンアウトを経験し、その後に教職へ復職した教師10人に聞き取りを行った研究を公表した。

対象は全員、いったんバーンアウトを経験した上で教室へ戻った教師である。研究は、復職の成功率や再休職率を示したものではない。一方で、本人たちが「戻ることを難しくした条件」と「戻ることを支えた条件」を具体的に示している。

復職を難しくした条件には、仕事と生活の両立の難しさ、事務作業の多さ、私生活での負担、自分の力への不安、雇用が続くかという心配があった。

事実：10人は復職していたが、負担の原因が消えたとは報告されていない。復職の可否は、本人の気持ちだけで決まるものではない。

研究で復職を支えたものとして挙がったのは、教える仕事への思い、学校外の相談先、段階的な復職、同僚や管理職の支えである。

段階的な復職とは、いきなり以前と同じ授業数や仕事量に戻さず、少しずつ担当を増やす考え方である。ただし、勤務日数や授業数を減らすだけで解決するとは限らない。事務作業、保護者対応、会議、急な欠員対応などが変わらなければ、負担の形が残ることもある。

つまり何：復職を考えるときは、「いつ戻るか」だけでなく、「何を減らし、誰が支え、困った時にどこへ相談するか」を分けて考える必要がある。

研究では、学校外の相談や、同僚・管理職からの支えが復職を助ける要素として示された。研究者らは、復職する教師のための担当者、心の不調について知るための資料、分かりやすい復職の決まりが必要だとまとめている。

これは、教師本人が復職の判断を一人で背負わないための材料でもある。たとえば、復職前に担当者と話せるか、授業数や校務を見直せるか、体調が悪化した時の連絡先が決まっているかは、戻った後の毎日に関わる。

一方で、この研究は10人への聞き取りである。すべての教師に同じ方法が合うとは言えない。復職後に安定して働けた人数や期間も、この研究からは分からない。

休職中に「戻るか、辞めるか」を急いで二択にすると、今の職場で変えられる条件が見えにくくなる。戻る選択をする場合も、以前の働き方へそのまま戻ることだけが答えではない。

勤務日数、授業数、校務分掌、担任を持つか、相談相手を置けるかなど、確認できる条件を書き出す方法がある。条件を話し合えない職場なら、その事実自体が今後の働き方を考える材料になる。

判断：復職の前に、「元の仕事量に戻ること」が前提になっていないかを確かめたい。戻る条件を言葉にできない時は、決断を急がず、休職継続や別の働き方も含めて整理する余地がある。

復職は、教職を続けるかどうかを決める途中の選択でもある。条件が整わないまま戻るより、何を変えられるかを確認してから判断することが、次の選択を比べる土台になる。

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