子どもには新しく挑戦したいことがある。しかし、保護者にはそれを始める予定がない。
2026年10月9日、株式会社miraiiが小学生の親子100組を対象にした「子どもの新しい学び」に関する調査結果を発表した。
新しい習い事や学習、体験を始める予定がない52家庭のうち、38家庭、73.1％の子どもには「やってみたい・学んでみたいこと」があった。
子どもの希望と、家庭で実際に始める学びの間に差があることが分かった。
子どもの86％が新しい学びに関心
調査は2026年9月16〜24日に、保護者と小学生の子ども100組を対象にWebアンケートで実施された。
子どもに、この秋から新しくやってみたいことを尋ねたところ、86％が何らかの学びや体験を選択した。
関心が高かった分野は次のとおりだ。
| 子どもが希望する学び | 割合 |
|---|---|
| 科学・ものづくり | 33％ |
| 英語・外国語 | 23％ |
| スポーツ | 22％ |
| 読書・作文 | 22％ |
| 仕事を知る・体験する | 21％ |
| プログラミング・IT | 20％ |
複数回答のため、合計は100％を超える。
また、新しく学びたい理由では「好き・興味があるから」が47％、「楽しそうだから」が44％と上位を占めた。
子どもの新しい学びへの関心は、将来の資格や成績だけでなく、現在の好奇心から生まれている。
親の52％は新しい学びを始める予定なし
一方、保護者に新しい習い事や学習、体験を始める予定を尋ねると、52％が「今のところ始める予定はない」と回答した。
すでに始めた家庭は10％、これから始める予定がある家庭は9％、始めたいが具体的には決めていない家庭は23％だった。
注目されるのは、始める予定がない52家庭のうち、38家庭の子どもが何らかの新しい学びを希望していた点だ。
保護者に予定がないことは、必ずしも子どもに関心がないことを意味しない。
子どもの希望を把握していない場合もあれば、費用、時間、送迎、現在の習い事との両立などを考えている場合もある。
今回の調査では、そのうち家計負担が大きな問題として確認された。
81％の保護者が家計負担を感じる
新しい習い事や学びを増やすことについて、保護者の81％が家計の負担になると回答した。
費用を理由に子どもが希望する学びを変更・見送りした経験がある家庭は38％だった。
実際には変更しなかったものの、検討した家庭まで含めると73％となる。
さらに、家計負担を感じている81家庭に限ると、67家庭、82.7％が費用を理由とした変更・見送りを経験または検討していた。
追加で支出できる月額として最も多かったのは5,000〜9,999円で44％。追加支出が難しい家庭も9％あった。
子どもの希望と親の選択も一致しない
今回の調査では、親子が同じ分野を希望しているかも分析した。
科学・ものづくりを希望した子どもがいる33家庭のうち、保護者も同じ分野を始めさせたい、または始めたと回答したのは9家庭、27.3％だった。
仕事体験では21家庭中5家庭、23.8％。プログラミング・ITでは20家庭中8家庭、40％だった。
ただし、これらは親子の回答の一致率であり、保護者が子どもの希望に反対した割合ではない。
希望を実現するための費用や時間、実施時期などは別に考える必要がある。
習い事を増やさず、試す方法もある
費用が高い場合の対応として、保護者の52％は安価な同種のサービスを探すと回答した。
36％は無料・低価格のイベントや体験機会を探すと回答している。
また、32％は費用について子どもに説明し、一緒に考えると回答した。
これは、子どもの希望をすぐに習い事の契約へ結びつけるのではなく、家庭の条件を共有しながら実現方法を探す対応でもある。
例えば、ものづくりに興味がある場合、最初から長期の教室へ通う方法だけでなく、単発の体験や家庭での試作を通じて関心を確かめることも考えられる。
親が予算や利用可能な機会を調べ、子どもが何を試したいかを選ぶという役割分担も可能だ。
「自分で判断する力」を望む親は82％
調査では、学校外の学びを通じて子どもに身につけてほしい力として、保護者の82％が「自分で考え、判断する力」を挙げた。
子どもの希望を実現する過程そのものが、判断を経験する機会となり得る。
何を試したいか。いくら必要か。ほかの方法はあるか。続けたいか。
こうした問いを親がすべて決めるのではなく、本人と考えることもできる。
今回の調査は100組を対象としたものであり、日本の全家庭を代表する結果ではない。また、親子の意向の違いが子どもの主体性に与える影響を直接検証したものでもない。
それでも、子どもに希望があることと、家庭がその希望を実現できることは別だという具体的な問題を示している。
親がすべての費用や判断を引き受けるのでも、子どもの希望をすぐに断念させるのでもない。
家庭の条件を伝えながら、子ども自身が方法を選び、試す機会をどうつくるか。
子どもの「やってみたい」を実際の経験へ移すための課題である。
出典：株式会社miraii、2026年10月9日公表。
