中学生の塾選びは親が決める?2324人の調査結果 -日本-

子どもの成績が伸びない。塾に通わせたいが、本人は乗り気ではない。

親が塾を探して申し込むべきか。それとも、子ども自身に選ばせた方が長続きするのか。

2026年10月15日、スタディプラス株式会社が全国の中高生2,324人を対象とした調査結果を公表した。

塾や通信教育を継続している生徒は、やめた生徒よりも「自分で選んだ」と回答した割合が約13ポイント高かった。

ただし、本人が選んだから継続できたと証明されたわけではない。

塾選びにおいて、親が決めることと、子ども自身が判断することの違いを考える材料となる調査だ。

目次

中高生2324人に塾の選び方を調査

調査を実施したのは、学習管理アプリ「Studyplus」を運営するスタディプラス株式会社のStudyplusトレンド研究所。

調査期間は2026年8月17日から23日。全国の中学生・高校生2,324人が回答した。

調査では、塾・予備校や通信教育の利用状況、誰が利用を決めたか、やめた理由などを尋ねた。

塾・予備校に現在通っている生徒は全体の53.8%だった。

塾・予備校を誰が選んだかについて、中学1年生では51.2%が「自分」と回答した。

高校3年生では、その割合が80.8%に上昇した。

学年が上がるにつれて、塾を自分で選ぶ生徒の割合が高くなる傾向が見られた。

一方、通信教育では、中学生の約半数が「保護者」と回答した。

同じ学習サービスでも、塾と通信教育では、誰が利用を決めるかに違いがあった。

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自分で選んだ生徒は継続する割合が高いのか

調査では、現在利用している生徒と、以前は利用していたが現在はやめている生徒を比較した。

塾・予備校と通信教育のどちらも、継続している生徒の方が「自分で選んだ」と答えた割合が約13ポイント高かった。

ただし、この比較では、受験終了、経済的事情、対象学年から外れたことなど、やむを得ない理由でやめた生徒を除外している。

また、調査は一時点での回答を比較したもので、同じ生徒を入塾から退塾まで追跡した研究ではない。

本人が選んだこと以外にも、学習意欲、成績、塾との相性、家庭の事情などが継続に関係する可能性がある。

「自分で選んだ生徒に継続者が多い」と「自分で選ばせれば継続できる」は同じ意味ではない。

塾をやめる理由は、勉強が嫌になったからとは限らない

今回の調査では、塾・予備校をやめた理由も尋ねている。

最も多かったのは「受験が終わったから」で62.0%だった。

次いで「自学自習・家庭学習で十分だと思ったから」が19.1%、「部活動や習い事で忙しくなったから」が16.2%だった。

塾をやめる理由には、学習意欲の低下だけでなく、受験の終了や学習方法の変更も含まれる。

特に、自宅で学習できるようになったため塾をやめた場合は、必ずしも悪い結果とはいえない。

ただし、今回の調査では、退塾後の成績や、自学自習で十分な成果が出ているかまでは確認していない。

塾を続けること自体を、子どもの成長の成果と考えることにも注意が必要だ。

中学生の塾選びで親は何を決めるか

子どもに塾を選ばせるとしても、費用や通学時の安全、授業時間など、親が確認すべき条件は残る。

また、子どもが塾を比較する経験を十分に持っているとは限らない。

例えば、塾を選ぶ前に、本人が何に困っているのかを整理する方法が考えられる。

学校の授業が理解できないのか。勉強する習慣がないのか。受験に向けて特定の科目を伸ばしたいのか。

課題によって、必要な学習環境は異なる。

そのうえで、親が費用や安全などの条件を確認し、子どもが体験授業や学習内容を比較する方法がある。

ただし、この選び方が学力向上や継続率を改善するかは、今回の調査では検証されていない。

親の教育費や負担は減るのか

塾に通うには授業料だけでなく、教材費、通塾時間、送り迎えなどの負担が生じる場合がある。

子ども自身が学習方法を判断できるようになれば、親が毎回勉強を指示したり、塾を探し直したりする負担が減る可能性はある。

しかし、今回の調査では、親の教育費、送迎時間、声かけ回数、ストレスの変化は測定されていない。

また、回答者は学習管理アプリの利用者であり、全国の中高生全体を代表するとは限らない。

今回確認されたのは、塾を継続している生徒とやめた生徒では、自分で選んだ割合に違いがあるという事実だ。

塾を続けることだけでなく、子どもが何を学ぶ必要があるかを考え、学習方法を選べるようになることも、家庭で検討する価値がある。

出典

スタディプラス株式会社・Studyplusトレンド研究所(2026年10月15日)「中高生2,324人調査 高校3年生の約8割が塾・予備校を自分で選択」。

調査期間:2026年8月17日〜23日。対象:全国のStudyplus利用者である中学生・高校生2,324人。調査方法:アプリ上のオンラインアンケート。スタディプラス株式会社のプレスリリース

原資料:スタディプラス株式会社・調査結果全文

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