子どものグループチャットで、言葉の受け取り方が違ってけんかになる。仲間外れや悪口が起きたとき、どう対応すればよいか分からない。
親が毎回メッセージを確認する以外に、子ども自身がトラブルを防ぎ、対応する力を育てる方法はあるのか。
2026年3月20日、米国の研究者らが、中学生に近い年齢の高校生がデジタル上のコミュニケーションを教える研究を公表した。
中学生が、グループチャットでの誤解や対立を防ぐ方法について、高校生から学んだ後、その知識が増えたことが確認された。
ただし、実際のトラブルが減ったか、親の見守り時間が減ったかまでは調べていない。
中学生79人と高校生31人が参加
研究を行ったのは、米国カリフォルニア大学アーバイン校などの研究者らだ。
研究は同じ学校で2年間にわたって実施され、1年目はグループチャットでのコミュニケーション、2年目はスマートフォンを長く使わせるアプリの仕組みを扱った。
参加したのは、中学2年相当の生徒79人と、高校生31人。
高校生は1年目に15人、2年目に16人が参加した。中学生は12〜14歳、高校生は14〜18歳だった。
高校生は研究者と協力し、年下の生徒が困っていることを調べ、授業を作った。
大人が一方的に注意事項を教えるのではなく、子どもたちに近い年齢の生徒が、実際の困りごとから学習内容を考えた点が特徴だ。

グループチャットで起きる5つの問題を扱った
1年目の授業では、高校生15人がグループチャットについて調べた。
高校生は仲間への聞き取りを行い、グループチャットのよい点、問題点、対立を防ぐ方法などを整理した。
その後、5つのグループに分かれ、それぞれ授業を作成した。
扱った内容は、文章の言い方、ネット上のいじめ、言葉の行き違い、集団の意見が極端になること、グループ内の力関係だった。
例えば、短いメッセージは、送り手の気持ちが十分に伝わらず、受け手が違う意味に解釈することがある。
また、誰かが傷つく発言を受けたとき、周囲の人がどのように行動するかも問題になる。
授業では、実際のやり取りから個人を特定できる情報を除いた資料や、ゲーム、話し合いなどを使った。
授業後、対立を防ぐ方法の知識が増えた
研究では、授業の前後に質問紙調査を実施した。
中学生には、グループチャットでの経験や、誤解が起きたときの対応、いじめを見かけたときの行動などを尋ねた。
その結果、授業後には、グループチャットでの対立を防いだり、起きた問題に対応したりする方法について、知識の向上が確認された。
ただし、研究は一つの学校で行われた小規模な試みだ。
授業を受けなかった同条件の中学生と比較した無作為化実験ではないため、授業そのものの効果を厳密に確定することはできない。
今回測定されたのは主に知識であり、実際のグループチャットでトラブルが減ったという結果ではない。
スマホを長く使わせる仕組みも学んだ
2年目には、別の高校生16人がスマートフォンの使いすぎをテーマにした。
高校生自身が、予定より長くスマートフォンを使ってしまう理由を調べた。
通知、自動再生、画面を次々に表示する仕組みなど、利用を続けたくなるアプリの設計が授業の題材になった。
高校生は、使用時間を減らす挑戦や、自分の利用状況の振り返りも行った。
中学生には、こうした仕組みを見分ける学習を提供した。
授業後には、利用を長引かせる仕組みに関する知識が増えた。
一方、実際のスマートフォン使用時間が継続的に短くなったかは、この結果だけでは分からない。
日本の家庭で何を教えるか
日本の家庭でも、子どもがグループチャットの問題を親に相談する場面がある。
親がすべてのメッセージを確認する方法もあるが、それだけでは、子どもが自分で誤解を防ぐ力を身につけたかは分からない。
例えば、友達から短い返事が届いた場合、すぐに悪意があると決めつけず、別の意味も考えられるかを確かめる。
言い方を間違えたときには、相手に伝わる表現に直す練習が考えられる。
ただし、いじめ、脅迫、個人情報の流出など、子どもだけで対応させるべきではない問題もある。安全確保と大人への相談は必要だ。
親の負担は減るのか
子どもが自分で言葉の行き違いを判断し、適切に対応できるようになれば、親が毎回仲裁する必要は減る可能性がある。
しかし、今回の研究では、親の確認回数、相談対応の時間、ストレスなどは測定していない。
また、知識が増えた後に、実際の友人関係が改善したかも確認されていない。
今回の研究が示したのは、子ども同士のデジタル上の問題を、年齢の近い先輩が具体的な場面を使って教える方法の可能性だ。
親の負担軽減につながるかを判断するには、知識だけでなく、実際の行動と家庭での変化を調べる必要がある。
出典
Dingle, K., Reich, S. M., Starks, A., & Harel-Marian, T. (2026). The effectiveness of participatory near-peer digital media literacy interventions. Educational Psychology, 46(5), 745–765.
オンライン公開:2026年3月20日。対象:米国の学校1校、中学生79人・高校生31人。2年間に実施した二つの試行研究。調査の具体的な実施年月日は本文で確認できない。doi.org+1
原著論文:Educational Psychology掲載論文

