モンゴル南東部の地方集落で、14歳の生徒が、前年に親から勧められて参加した夏期講座に、翌年は自ら通いたいと考えて戻ってきた。数学と英語を学ぶ任意参加の講座で、2026年には100人を超える生徒が参加した。ユニセフ・モンゴルが10月28日に公開した現地報告は、親の勧めが本人の希望へ変わる過程を紹介している。
親が勧めた2025年、本人が戻った2026年
舞台はモンゴルのドルノゴビ県ウルグン郡。県都サインシャンドから約60キロ、首都ウランバートルからは500キロ以上離れた地域だ。都市部に比べ、通常の授業以外に学ぶ機会を確保しにくい事情がある。
紹介された14歳のオドバヤルさんは、2025年に両親の勧めで夏期講座へ参加した。最初の数回を経験して継続したくなり、2026年7〜8月には再び受講。友人にも参加を勧めたという。
本人は、6月には休息や家族・友人との時間を取り、7〜8月には新学年に向けて勉強できることを語っている。休むか学ぶかを単純な二択にせず、時期によって過ごし方を分けている点も具体的だ。
この報告は一人の生徒の経験を中心とした現地取材であり、参加者全員が同じように主体的になったことを示す調査ではない。
分からない問題を質問できる場
講座では、生徒が教科や学年に応じて授業を選び、最初の確認によって教師が学習上の必要を把握する。数学では折り紙を使った図形の学習や共同での問題解決などを取り入れ、午後には個別の質問にも対応する。
数学担当のウランツェツェグ教員は教員歴31年。通常はサインシャンドの第5学校に勤務し、2026年はウルグンの夏期講座を担当する2年目だった。生徒は分からない問題を質問し、自分のペースで考え直す機会を得ている。
オドバヤルさんは、質問に丁寧に答えてもらえることが自信につながったと説明した。数学と英語を学び直す理由として、今後どこで中等教育を続けるかを決める際に役立つことも挙げている。
ここで示されたのは試験成績の改善率ではなく、本人が語った学習経験と進路への見通しだ。講座参加による学力向上や進路決定への因果効果を検証したものではない。
100人超の参加、受け入れ枠は不足
現地報告によれば、数学担当教員の一人が2025年に教えた生徒は約55人。2026年には夏期講座全体で100人を超える生徒が参加し、数学教員がもう一人加わった。
ただし「55人」は前年の一教員の担当人数、「100人超」は翌年の講座全体の参加人数であり、同じ集計単位の前年比ではない。参加希望者は受け入れ可能人数を上回ったと報告されている。
事業はユニセフ・モンゴルと、地域に事業所を持つモンセメント社の協力によるもの。学校のデジタル教室整備や教員・生徒への研修も別途支援しているが、夏期講座の参加人数と混同できない。
家庭で分けて考えたい、勧める役割と選ぶ役割
日本の家庭でも、習い事や補習を始める際、最初の情報収集や費用負担は親が担うことが多い。本人は経験して初めて、その活動が自分に合うかを判断できる場合がある。
今回の事例では、入口は親の勧めだったが、翌年の継続には本人の希望が表れていた。親が最初に選択肢を示すことと、継続する意思を本人が持つことは両立する。
もっとも、費用や移動、安全、本人の負担、学習上の支援の必要性によって、任せられる範囲は変わる。本人の希望だけで受講が可能になるわけでもない。
今回確認できたのは、親の勧めで始めた学びが、翌年には本人の継続希望や進学先を考える動機につながった一事例。そうした変化がどれほどの生徒に起きたかは、報告からは分からない。
出典
UNICEF Mongolia, Yo Han Jin, Summer Learning Opens New Opportunities for Rural Children in Mongolia, 2026年10月28日公開。
取材対象の講座：2026年7〜8月。前年の参加：2025年。
