アラブ首長国連邦（UAE）の中学3年相当の生徒382人を調べた研究で、53.7％が「学校の理科によって、新しく魅力的な仕事を知った」という内容に同意した。一方、科学者になりたい生徒は49.5％、技術分野で働きたい生徒は48.4％だった。
2026年10月29日、学術誌『Frontiers in Education』に公表された研究だ。将来の仕事を知っていることと、その仕事に自分が就きたいと思うことは、区別して考える必要がある。
UAEの14〜15歳382人、職業への認識と希望を比較
調査対象は、UAEのアブダビ、ドバイ、シャルジャ、フジャイラ、ラス・アル・ハイマの5首長国にある公立学校の9年生。約30の学校・教育環境から得られた382人の回答を分析した。
女子303人、男子62人、性別の選択肢で「その他」を選んだ生徒17人。女子が79.3％を占めるため、UAEの同学年全体を代表する標本ではない。
質問では、理科への興味、日常生活での有用性、理科を通じた職業の認知、科学・技術分野への就職希望を尋ねた。
「新しい仕事を知った」への同意率53.7％は、科学関連の仕事を実際に選んだ割合ではない。科学者になりたい49.5％、技術分野で働きたい48.4％も、それぞれ別の質問への回答だ。
同じ生徒が複数の項目に同意している可能性があり、三つの割合を合計したり、差をそのまま進路希望の変化とみなしたりすることはできない。
理科への興味と結びついたのは何か
研究では、理科への興味と三つの要素との関連を分析した。
日常生活で役立つと感じる程度との相関係数は0.827、理科を通じて職業の選択肢を知った程度とは0.792、科学・技術分野への就職希望とは0.718だった。いずれも正の関連が認められた。
さらに三つの要素を同時に考慮した回帰分析では、日常生活での有用性の標準化係数が0.496、職業の認知が0.362で、統計的に有意だった。
一方、科学・技術分野への就職希望の係数は0.052で、有意な独立した関連は確認されなかった。
これは「科学者になりたい気持ちは不要」という意味ではない。三つの要素には強い重なりがあり、研究者も統計的に完全に分離できる概念ではないと注意している。
生徒19人の聞き取りで見えた家庭の影響
研究では別途、私立学校2校の9年生19人にもグループインタビューを実施した。男子9人、女子10人で、382人の質問紙調査とは独立した募集だった。
生徒たちは、理科を学ぶ意味として健康、料理、環境、医療、工学、将来の経済的安定、社会への貢献などを挙げた。
また、医療や工学などの仕事に就く親、きょうだい、親族が、将来の職業への関心に影響したという語りもあった。
ただし、親が特定の職業を勧めた結果、子どもの理科への興味が高まったと証明した研究ではない。親の関与方法や親子間の意思決定を直接比較したものでもない。
日本の家庭で「知る」と「選ぶ」を分ける
例えば、理科が好きな子どもに親が「医師や研究者の仕事もある」と伝える場面を考える。
職業の情報を提供することと、その職業を本人の進路として決めることは異なる。
本人がまだ職業を知らない段階では、親が仕事内容、必要な学習、進学経路などの情報を整理する役割を担える。そのうえで、どの仕事に関心を持つか、さらに調べたいかは、本人と話し合う余地がある。
もちろん、進学費用や地域の教育機会、安全面など、親が責任を持って検討すべき条件も残る。
今回の研究は、そうした親子の役割分担の効果を検証したものではない。職業の認知と本人の就職希望が異なる指標であるという結果を、家庭の判断に引きつけた整理だ。
今回の研究で分からないこと
調査は一時点の自己回答で、実際の進路選択や学業成績を追跡していない。理科への興味も一つの質問項目で測っており、回答者の募集総数が不明なため回答率も算出できない。調査実施日も論文では明確に特定されていない。
新たに確認されたのは、理科への興味が、将来その職業に就きたいという希望だけでなく、日常での有用性や職業の選択肢を知ることとも関連していた点だ。
職業を知る機会を増やすことが、実際の進路選択をどう変えるかは、今後の検証が必要となる。
出典
Al Haj Ibrahem, N., Qablan, A., Oskarsson, M., & Westman, A.-K. (2026). Useful now, valuable later: everyday relevance, career awareness, and STEM aspirations in students’ interest in school science. Frontiers in Education, 11, 1953571.
公表日：2026年10月29日
調査実施日：論文で明確な日付の記載なし
DOI：10.3389/feduc.2026.1953571
