勉強とは別に、集中力や考える力を鍛える必要があるのか?51研究を分析 -国際比較-

「勉強を始めても、すぐ別のことをする」「問題が難しくなると、途中でやめてしまう」

子どもの集中力や考える力を伸ばしたいとき、勉強とは別に特別なトレーニングをした方がよいのだろうか。

2026年2月、米国ブラウン大学の教育研究機関が、読み書き・言語・数学の学習と、子どもの「実行機能」の関係を調べた研究のまとめを公開した。

51研究を分析した結果、教科学習による実行機能の改善には、小さいながら統計的に確認できる効果があった。

これは、勉強によって教科の知識だけでなく、目標に向かって考えたり行動を調整したりする力も育つ可能性を示す結果だ。

目次

実行機能とは何か

実行機能とは、目標に向かって自分の行動を調整するための認知機能を指す。

例えば、問題を解く途中で必要な情報を覚えておく、関係のないことに気を取られない、うまくいかなければ別の方法を試す、といった働きだ。

子どもが勉強の途中で困ったとき、単に知識が不足している場合もあれば、必要な情報を整理したり、考え方を切り替えたりすることが難しい場合もある。

今回の研究では、実行機能そのものを鍛える訓練ではなく、読み書きや数学などを教える活動によって、実行機能が改善するかを調べた。

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51研究のうち47研究は無作為化比較試験

研究者らは、就学前から学校教育段階までの子ども・青少年を対象とした51研究を統合した。

そのうち47研究は、参加者を無作為にグループ分けする比較試験だった。

分析では、読み書き・言語・数学の学習を受けた子どもと、比較対象の子どもの実行機能の測定結果を調べた。

統合した効果量は0.14。95%信頼区間は0.07〜0.22だった。

効果量0.14は、100点満点で14点伸びたという意味ではない。異なる研究の結果を共通の尺度で比較した数字だ。

教科学習には実行機能を改善する可能性があるが、平均的な効果は小さい。

研究によって結果のばらつきも大きかった。

どの勉強方法が最も効果的なのか

ここは、今回の研究では明らかになっていない。

研究者は、言語・読み書き・数学などの学習活動を比較したが、どの種類の指導が特に効果的かは特定できなかった。

研究対象の年齢や指導内容、実行機能の測定方法が異なるためだ。

また、今回の研究は、家庭で親が教える方法を直接比較したものではない。

そのため、家庭で計算問題を増やせば集中力が伸びる、読書を増やせば計画力が育つ、といった具体的な効果までは判断できない。

日本の家庭では何を考えられるか

例えば、小学6年生が算数の文章題でつまずく場面を考える。

親がすぐに解き方を教えれば、その問題は終わるかもしれない。

一方、問題に書かれた条件を整理し、何を求めるかを確認し、どの計算を使うか本人に考えてもらう方法もある。

その過程では、算数の知識だけでなく、必要な情報を覚え、順番に考え、間違えたら方法を変える働きも使う。

ただし、この家庭での教え方が実行機能を伸ばすと、今回の研究で直接証明されたわけではない。

子どもが問題の意味を理解できない場合は、先に知識や解き方を教える必要がある。本人が考えられる段階になってから、取り組む部分を増やす方法も考えられる。

親の負担は減るのか

子どもが集中したり、考え方を切り替えたりできるようになれば、親が繰り返し指示する必要が減る可能性はある。

しかし、今回の研究は、親の指示回数、監督時間、ストレス、家庭学習の負担を測定したものではない。

実行機能の測定結果が改善したことと、子どもが毎日自分で宿題を終わらせることも同じではない。

さらに、この研究は2026年2月公開のワーキングペーパーであり、最終的な査読付き論文としての確定状況は別途確認が必要だ。

今回の新しい判断材料は、教科の学習と実行機能の育成を、必ずしも別々の活動として考える必要はないということ。

ただし、どの学習方法が最も効果的か、家庭での自立や親の負担軽減につながるかは未解明だ。

出典

Dietrichson, J., Seerup, J. K., Jensen, S. E. I., Klejs, J., Bengtsen, E., Strandby, M. W., & Thomsen, M. K. (2026).

School-based language, math, and reading interventions for executive functions in children and adolescents: A systematic review.

Annenberg Institute at Brown University, EdWorkingPaper 25-1198.

公表:2026年2月。51研究を統合、うち47研究が無作為化比較試験。研究ごとの実施時期・対象年齢・地域は異なる。

原著資料:https://doi.org/10.26300/x2kr-yh69

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