「子どもに料理を教えたい。でも、教える時間がない」「手伝わせると、かえって時間がかかる」
子どもの生活力を育てたい親にとって、料理は身近な練習の機会だ。しかし、料理を教えることが、子どもの判断力や人との協力にどう関係するかは、分けて考える必要がある。
2026年5月1日、東京の研究者らが、東京都足立区の親子3,641組を分析した研究を公表した。
保護者の料理技能が高い家庭ほど、2年後の子どもの困難に対応する力や、人を助ける行動の評価が高い傾向が確認された。
ただし、子どもに料理を教える実験ではない。料理を教えれば同じ結果になると証明した研究でもない。
小学4年生から6年生までの2年間を調査
研究には、足立区の子どもの健康と生活環境を調べる「A-CHILD」のデータが使われた。
2018年10月、区内の公立小学校69校に通う小学4年生と保護者を調査し、2020年10月に小学6年生になった子どもを追跡した。
分析対象は3,641組。調査開始時の子どもの年齢は9〜10歳、追跡時は11〜12歳だった。
保護者の料理技能は、野菜や果物の皮をむく、肉と野菜を炒める、みそ汁や煮物を作る、料理が好きか、という5項目で評価した。
子どもの力は、保護者への質問で測定した。例えば、学校の準備や勉強、家事を指示されずに行うこと、必要なときに相談すること、分からないことを質問することなどが含まれる。
料理技能の高い家庭で見られた二つの差
研究者は、保護者の料理技能を得点によって4群に分けた。
料理技能が最も低い群と最も高い群を比べると、2年後の子どもの「困難に対応する力」の得点は8.75点、「人を助ける行動」の得点は9.51点高かった。
いずれも100点満点に換算した尺度で、家庭の経済状況などの要因を統計的に調整した結果だ。
ただし、学校の成績や実技試験で測った点数ではない。保護者による評価である。
また、調査開始時の子どもの得点も考慮すると、関連の大きさは弱まった。家庭環境や子どもの以前からの違いが関係している可能性が残る。
一緒に料理することも関係していた
研究では、保護者の料理技能と子どもの得点の間に、どのような家庭生活が関係しているかも分析した。
料理技能が高い保護者の家庭では、親子で料理する機会や、学校生活について会話する機会、家族のまとまりを示す評価が高い傾向があった。
子どもの「人を助ける行動」との関連については、親子で料理する頻度が統計上11.0％を説明する経路として推定された。
家族のまとまりについては21.7％だった。
ただし、これらの割合は、料理を一緒にすれば能力が11％伸びるという意味ではない。複数の要因の関連を統計的に分けた数字だ。
今回の研究で注目できるのは、料理の完成品だけでなく、準備・協力・会話を含む家庭生活との関連だ。
子どもに何を任せるか
例えば、小学5年生が夕食のサラダを作る場面を考える。これは研究で観察された家庭の事例ではない。
親がすべて準備し、子どもに盛り付けだけを任せる方法もある。
一方、必要な材料を確認する、野菜を洗う、人数分に分ける、使った道具を片付けるという一連の作業を教える方法も考えられる。
最初は親が手順を見せ、次に子どもが練習し、できる部分を増やしていく。
ただし、包丁や火を使う作業では、年齢や経験に応じた安全管理が必要だ。本人ができると判断するまで、親の監督を続ける場合もある。
このような教え方が子どもの生活力をどの程度伸ばすかは、今回の研究では直接検証されていない。
親の家事負担は減るのか
子どもが料理の一部を担当できれば、将来的には親の作業を分担できる可能性がある。
しかし、研究では子ども自身の料理技能や、親の調理時間、家事負担、ストレスの変化を測定していない。
料理を教える初期段階では、親の作業時間が増えることも考えられる。
また、回答した保護者の92％は母親だった。父親や祖父母が主に調理する家庭について、同じ程度の関連があるかを十分に判断できる研究ではない。
海外でも、家庭での食事準備や買い物への子どもの参加と食生活との関連が研究されている。ただし、食生活の改善と生活力の獲得、親の家事負担の減少は、それぞれ別の成果だ。
今回確認されたのは、保護者の料理技能と子どもの生活上の力に関連があること。子どもに料理を教える効果や、親の負担軽減は未検証だ。
料理は、子どもが準備・判断・実行・片付けを練習できる家庭内の活動として考えられる。ただし、何をどこまで任せれば成果につながるかは、今後の検証が必要となる。
出典
Tani, Y., Isumi, A., & Fujiwara, T. (2026). Do caregiver cooking skills boost adolescent resilience and prosocial behavior? Results from a population-based longitudinal study in Japan. BMC Psychology, 14, 891.
公表日：2026年5月1日。正式版公開：2026年6月18日。調査期間：2018年10月〜2020年10月。
