休職中の中学校英語教員が、校長と主治医を交えて復職プログラムの開始準備を進めた記録を、2026年9月26日に公開した。
記事を書いたのは「休職先生」の名で発信する40代の教員である。本人の記述によると、前日に現在所属する中学校の校長と心療内科を訪れ、校長と検討した復職プログラムの日程を主治医へ示した。そこで、プログラムを開始できる状態かどうかについて確認を受けたとしている。
開始時の目安として確認されたのは、勤務時刻に間に合うように起床できるか、十分に眠れるか、日中に眠気なく過ごせるか、食欲があるか、軽い運動ができるか、家族や周囲の人と話せるか、気分の大きな落ち込みや高揚がないか、働く意欲があるか、職場まで通勤できそうか、約1時間の作業に集中できるかという項目だった。
本人は、休み始めて約1か月が経過した時点で、これらの項目はおおむね満たしていたと振り返っている。朝は4時台に起きるなど生活リズムを整えてきた一方、長く迷っていたのは「自分がどう生きていきたいのか」という点だった。
そのうえで、現在は教員として生きる道を選んだとしている。復職後に元生徒や同僚、地域からどう見られるかについて、恥ずかしさや戸惑いも記している。家族を支えることを現在の優先事項に置き、10月中旬から始まる予定のプログラムを完走する意思を示した。
これは教員本人による公開記録である。主治医の診断内容、休職理由、所属する教育委員会の制度、プログラムの期間や業務内容、復職予定日までは公開情報から確認できない。「校長との主治医訪問が復職上の必須事項」という説明も本人の認識であり、全国共通の制度とは確認できない。
厚生労働省の職場復帰支援の手引きでは、復職判断の例として、就業意欲、安全な通勤、勤務時間に応じた就労、睡眠覚醒リズム、日中の眠気、注意力・集中力、作業後の疲労回復などを挙げている。今回の記事に記された確認項目と重なる部分が多い。
ただし、厚生労働省は、定型的な基準だけで復職可否を決めることは困難であり、個別の状態と職場の受け入れ態勢を組み合わせた総合判断が必要だとしている。主治医が復職可能と判断しても、実際の業務遂行能力まで回復しているとは限らない。2026年の両立支援指針でも、本人、主治医や産業医、復帰先職場の意見を踏まえ、配置転換を含めて判断することが示されている。
今回の記録は、復職が完了した事例でも、復職後の定着が確認された事例でもない。確認できるのは、本人が復職という方向を選び、開始前の準備段階に入ったことまでである。
一方、教員本人の進路という観点では、「働ける状態か」と「どの道を選ぶか」が別の問題であることが表れている。生活リズムや集中力が回復しても、元の学校へ戻る、異動を希望する、休職を続ける、退職する、別の仕事へ移るという方向は自動的には決まらない。
この教員は迷った末に復職を選んだ。だが、その選択が他の休職者にも当てはまるとは限らない。体調、家族、収入、職場環境、業務上の配慮、異動可能性を分けて確認し、本人が進む方向を判断する必要がある。
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